日本大学商学部

大学院紹介

大学院紹介

幅広い知見と専門力を磨く。21世紀のビジネス社会をリードする高度な学術研究や専門職業人の育成に力を入れています。

商学研究科の概要

商学部での4年間の学修をさらに深め、高度な専門的知識を身につけ、独自の研究を究めていくのが大学院です。
大学院商学研究科の博士前期課程は、商学専攻、経営学専攻、会計学専攻の3つの専攻があり、2年間で、30単位以上を修得して最終試験と論文審査に合格した者に、修士(商学)の学位が授与されます。
また、博士後期課程は、自立した研究活動を行える研究者の養成をめざした授業が行われています。
近年は、ビジネス社会でよりハイレベルな専門知識や技能をもった人材が求められており、ますます大学院への期待とニーズが高まっています。

沿革

日本大学大学院商学研究科は、1960(昭和35)年3月商学専攻修士課程、1963(昭和38)年3月商学専攻博士課程が増設されました。それを母体として、1967(昭和42)年3月会計学専攻修士課程・博士課程が設置許可され、さらに1971(昭和46)年3月経営学専攻修士課程、1973(昭和48)年3月経営学博士課程が開設されたことにより、商学・経営学・会計学の3専攻の修士・博士課程を擁する大学院として発展してきました。
その後、1976(昭和51)年4月から「修士課程・博士課程」という名称が変更され、「博士前期課程・博士後期課程」と呼称されるようになりました。

商学研究科の教育研究上の目的

商学、経営学、会計学の分野において先進的な研究を担うことのできる研究者の養成と、これらの分野における高度の専門的知識を身につけた専門職業人を養成することを使命としている。先人が構築した知の伝統を正しく継承し、鋭い問題意識をもって新たな知のフロンティアを切り開いていく優れた研究者を養成す ると共に、実務界において高度な専門的知識と真に創造的な問題解決能力を基礎にリーダーシップを発揮できる人材を養成する。

商学専攻/博士前期課程

マーケティング、流通、金融など幅広い分野について網羅するので、応用経済学の理論と手法を活かして、それぞれの分野における理論的・実践的課題に応え る研究を行う。いずれの分野でも現実の動きは激しいが、その追跡に終始することなく、先行研究を丹念に渉猟し理解するよう指導する。それが研究者として の、また社会における指導的役割を担う人材としての不可欠な素養だからである。

商学専攻/博士後期課程

各自が選んだテーマについての専門的知識を深め、自立した研究者として学術的研究を進めていく能力を身につけさせる。そのためにも、内外の文献を探索し 理解する能力を身につけると共に、指導教員との真剣な討議、学会での研究報告などが必要である。与えられた時間を十分に活用することによって、独創的な研 究成果が得られるものと考える。

経営学専攻/博士前期課程

営利組織である企業だけではなく、非営利組織である病院、NPO、公共部門をも対象として、経営戦略、組織と管理、財務管理、人的資源管理、販売管理、 生産管理など経営の諸領域について、理論的かつ実践的な研究を行う。とくに、グローバルな視野に立ち、変動する環境の変化に迅速に対応しうる経営上の専門 能力を有する人材、及び研究者をめざす人材を養成する。

経営学専攻/博士後期課程

経営学の最新の理論的成果を吸収しつつ、自立した研究者として学術研究を進展させることのできる人材を養成する。そのために、指導教授の下で、綿密な文 献研究やフィールドワークを含む分析技法の習得を基盤として、独創的な研究成果を内外の学会で発表するとともに、学会機関誌などへ掲載するよう指導する。

会計学専攻/博士前期課程

会計学、原価計算、監査などを中心としており、各分野のコアを形成する理論をさまざまな角度から探究するとともに、会計実践及び会計実務に役立つ最新の 会計問題の解明も十分視野に入れた研究を進める。研究者の方向あるいは会計専門家としての方向のいずれに進んでも、対応できる資質と判断力を身につけさせる。

会計学専攻/博士後期課程

将来研究者として自立できるようにするための研究指導を行う。その目的に向かって、各自の選択した研究テーマに即して先行研究を十分に渉猟し、かつ独創 的な観点から鋭い分析力と理論構築を可能とする研究指導を行っている。また、研究成果を定期的にチェックするために研究発表の機会を与えて、研究に対する サポート体制も整えている。

商学研究科教育方針

ディプロマ・ポリシー

本研究科博士前期課程では、本研究科の教育研究上の目的に沿って設定した修了要件を満たし、修士論文の審査及び最終試験に合格した者に修士(商学)の学位を授与する。
本研究科博士後期課程では、本研究科の教育研究上の目的に沿って設定した修了要件を満たし、博士論文の審査及び最終試験に合格した者に博士(商学)の学位を授与する。

カリキュラム・ポリシー

本研究科博士前期課程は、商学、経営学、会計学の専攻分野において広い視野に立った精深な学識を授け、専攻分野における研究能力または高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を有する人材を育成することを目的として、多様な科目を設置し、他専攻の科目も履修可能なカリキュラム編成を行う。
本研究科博士後期課程は、専攻分野について研究者として自立して研究活動を行い、またはその他の専門的な業務に従事するのに必要な高度の研究能力及びその基礎となる豊かな学識を有する人材を育成することを目的として、指導教員が徹底した個人指導を行う。

アドミッション・ポリシー

本研究科博士前期課程は、商学、経営学、会計学の分野において本研究科の教育研究上の目的に沿った研究を志す勉学意欲の高い者を求める。
本研究科博士後期課程は、商学、経営学、会計学の分野において先進的な研究を担うことができる研究者を目指す者、これらの分野における高度の専門的知識を身につけた専門職業人を目指す者を求める。

奨学金・学費

奨学金

古田奨学金

日本大学の興隆発展に寄与された故古田重二郎先生の業績を顕彰するために、日本大学が基金を設置した制度です。奨学金は年額20万円になります。

ロバート・F・ケネディ奨学金

故ロバート・F・ケネディ氏(アメリカ合衆国司法長官)が寄付した基金に日本大学の拠出金を加えて運用している制度です。奨学金は年額20万円になります。

日本学生支援機構・民間団体・地方公共団体
奨学金 募集内容 金額
日本学生支援機構奨学金
第一種奨学金
無利子で奨学金が貸与されます。
[推薦基準]
大学並びに大学院における成績が特に優れ、将来、研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度の能力を備えて活動することができると認められる者
第二種奨学金
有利子で奨学金が貸与されます。(在学中は無利子)
[推薦基準]
  • 大学並びに大学院における成績が優れ、将来、研究能力又は高度の専門性を要する職業等に必要な高度な能力を備えて活動することができると認められる者
  • 大学院における学修に意欲があり、学業を確実に修了できる見込みがあると認められる者
第一種奨学金
月額:
博士前期課程・・・50,000円又は88,000円

博士後期課程・・・80,000円又は122,000円
第二種奨学金
月額:
50,000円、80,000円、100,000円、
130,000円、150,000円の中から選択
民間団体奨学金 財団法人・公益法人・民間企業など多くの民間団体が奨学金を募集しています。採用基準・採用数・金額などそれぞれ異なり、給付と貸与があります。募集は、学生課の掲示板に掲示されます。
地方公共団体奨学金 募集の時期は4・5月が最も多く、大学に募集のあったものについては学生課の掲示板でお知らせします。また、団体によっては大学に募集の依頼を出さないものもありますので、出身地の教育委員会等に問い合わせをしてください。

学費

単位(円)
学年 納入金 内訳
入学金 授業料 施設設備資金 校友会費
(準会員)
博士前期課程 1 前学期(4月) 575,000 200,000 290,000 75,000 10,000
後学期(9月) 365,000 290,000 75,000
合計 940,000 200,000 580,000 150,000 10,000
2 前学期(4月) 375,000 290,000 75,000 10,000
後学期(9月) 365,000 290,000 75,000
合計 740,000 580,000 150,000 10,000
博士後期課程 1 前学期(4月) 575,000 200,000 290,000 75,000 10,000
後学期(9月) 365,000 290,000 75,000
合計 940,000 200,000 580,000 150,000 10,000
2 前学期(4月) 375,000 290,000 75,000 10,000
後学期(9月) 365,000 290,000 75,000
合計 740,000 580,000 150,000 10,000
3 前学期(4月) 375,000 290,000 75,000 10,000
後学期(9月) 365,000 290,000 75,000
合計 740,000 580,000 150,000 10,000

※本大学を卒業した者又は本大学院を修了した者については、学内者とし入学金を徴収いたしません。
※修了予定者については、日本大学校友会正会員費(10,000円)を別途徴収いたします。