日本大学商学部

研究情報

研究情報

日本大学商学部には3つの研究所が設置されています。商学・経営学に関する学理の研究、調査、普及を行う「商学研究所」、会計学の発展と公認会計士制度の発展に寄与する「会計学研究所」、情報科学の研究、調査、分析を行い、情報科学の発展に寄与しようとする「情報科学研究所」。各研究所の研究内容、これまでの成果をご覧になれます。

商学研究所

商学研究所は、1977年 3月 11日に商学部付属研究所として設置されました。当研究所の目的は、商学・経営学に関する学理の研究、調査、普及を行い、学術の内外交流および発展に寄与することにありました。また、国内外の研究者や研究機関と密接な学術交流を行い、広く国際社会の発展に貢献します。

●所長 教授 塚田 典子  ●次長 教授 張 喬森

実施/継続中のプロジェクトの主な研究テーマ
2018 年 4 月-2020 年 3 月 〈特定プロジェクト共同研究〉
『越境 EC とその決済システムに関する総合的研究』
代表:井上真里 准教授
2019 年 4 月-2021 年 3 月 〈研究委員会所管共同研究〉
『地域社会と歴史遺産』
代表:刑部芳則 准教授
2019 年 4 月-2021 年 3 月 『国家間連携のあり方に関する研究:連邦制を題材に』
代表:飯野文 准教授
研究テーマアーカイブ

2017年4月-2019年3月
<研究委員会所管共同研究>
『スポーツ実技受講生における授業満足度評価アンケートの作成と満足度構成概念の検討』
代表:遠藤幸一 准教授

2017年4月-2019年3月
『国内物価の変動要因の実証分析』
代表:池野秀弘 教授

2016年4月-2018年3月
<特定プロジェクト共同研究>
『保健科学分野のビジネスモデルに関する学際的研究』
代表:児玉 充 教授

2016年4月-2017年3月
<研究委員会所管共同研究>
『ファミリービジネスの日独比較研究』
代表:平澤克彦 教授

2015年4月-2017年3月
『現代社会における消費生活の課題と展望』
代表:安田武彦 教授

2015年4月-2016年3月
<研究委員会所管共同研究>
『日本語アカデミック・ライティング教材の研究と開発』
代表:佐藤健一 教授

2014年4月-2016年3月
<特定プロジェクト共同研究>
『IEO 市場の変貌とグローバル展開』
代表:相原 修 教授

2014年4月-2015年3月
『小売企業の知識共有能力向上に関する研究』
代表:金 雲鎬 准教授

2013年4月-2014年3月
『経済格差と消費経済の動向に関する研究』
代表:岩田貴子 教授

2012年4月-2014年3月
<横断的プロジェクト共同研究>
『持続可能な経済・社会の構築とエネルギー政策の統合的研究』
代表:村井秀樹 教授

2012年4月-2013年3月
『19世紀から20世紀初頭にかけての経済グローバル化と明治日本に関する研究』
代表:松原 聖 准教授

2011年4月-2012年3月
『創造的都市における産業クラスター形成と公共政策に関する国際比較研究』
代表:長谷川勉 准教授

2010年4月-2011年3月
『商品,資本,労働の国際移動:史的研究』
代表:竹内幸雄 教授

2009年4月―2011年3月
<横断的プロジェクト共同研究>
『公と私をめぐる企業・経済・社会の統合的研究』
代表:桜井 徹 教授

2008年4月-2010年3月
『中小企業金融の現状および今後の課題-東アジア諸国を視野に入れて』
代表:伊藤孝司 教授

2008年4月-2010年3月
『経済成長と環境政策』
代表:石橋春男 教授

2007年4月-2009年3月
<特定プロジェクト共同研究>
『日本市場における外資企業の戦略行動に関する比較分析』
代表:平澤克彦 教授

2006年4月-2008年3月
『グローバル状況下における流通・マーケティングの課題』
代表:東 徹 教授

2005年4月-2007年3月
<横断的プロジェクト共同研究>
『社会科学における「資本」概念とその現代的意義』
代表:宅和公志 教授

2004年4月-2006年3月
<特定プロジェクト共同研究>
『消費・情報の変容と新しいマーケティングの展開』
代表:樋口紀男 教授

2004年4月-2006年3月
『企業文化・経済システムの統合に関する研究』
代表:佐々木實雄 教授

2003年4月-2004年3月
『情報・消費モードの変容とマーケティングパラダイムの変遷』
-戦略的マーケティング情報の開発を目指して-
代表:樋口紀男 教授

2002年4月-2004年3月
『グローバリズム,リージョナリズムおよびグローバル・ガバナンス』
代表:安田武彦 助教授

2001年4月-2004年3月
『日本経済における雇用・利子および収益性の相互関連に関する研究』
代表:関谷喜三郎 教授

2000年4月-2002年3月
『ベンチャー企業に関する国内外の比較研究』
代表:嶋 正助 教授

2000年4月-2002年3月
『通貨危機後のアジア経済再生の条件と日本の対応』
代表:伊藤孝司 教授

1998年4月-2000年3月
『21世紀における商学研究の課題』
代表:宅和公志 教授

1996年4月-1999年3月
『グローバル時代における日本経済の発展条件の研究』
代表:小阪隆秀 教授

1995年4月-1998年3月
『規制緩和と日本経済(金融・流通を中心に)』
代表:伊藤孝司 教授

1993年4月-1996年3月
『国際化時代における地場産業・中小企業の変貌と展望』
代表:藤井光男 教授

1992年4月-1995年3月
『経済統合時代における日本の対応』
代表:福田雅一 教授

1990年4月-1993年3月
『労働力国際移動と中小企業経営』
代表:永山利和 教授

1989年4月-1992年3月
『東アジアの開発政策と多国籍企業に関する研究』
代表:真船洋之助 教授

1987年4月-1990年3月
『中小企業の国際比較』
代表:中山金治 教授

1987年4月-1989年3月
『金融の自由化,国際化に関する理論的,実証的研究』
代表:森 靜朗 教授

1981年9月-1987年3月
『第三世界の総合研究』
代表:江頭数馬 教授

1981年9月-1987年3月
『現代わが国企業経営の基本問題』
代表:真船洋之助 教授

会計学研究所

会計学研究所は、当初『日本大学会計学研究所』という名称で1948 年10 月1 日に日本大学経済学部(東京都千代田区三崎町)の付属機関として設置されました。発足当時の研究所は、会計学および関連諸科学に関する高度の学問的研究を目的とし、会計学に関する大学院としての役割を果たすことにありました。1957 年3 月商学部の復元により、研究所は商学部の付属機関となり、名称も『日本大学商学部会計学研究所』と改称され、今日に至っています。当研究所の目的は『会計学の発展と公認会計士制度の発展に寄与し、ひいては、本大学の興隆を図る。』(会計学研究所規程第2 条)にありますが、その沿革と目的から主として研究プロジェクトによる共同研究の推進と、学生を対象とする職業会計人の育成活動を行っています。

●所長 教授 川野 克典  ●次長 教授 劉 慕和

実施/継続中のプロジェクトの主な研究テーマ
2019年4月-2021年3月 『核燃料サイクルの会計基準の変遷と課題』
代表:村井秀樹 教授
研究テーマアーカイブ

2017年4月-2019年3月
『会計情報の変容に関する基礎的研究』
代表:堀江正之 教授

2015年4月-2017年3月
『原発の会計-総括原価方式の問題点と今後のエネルギー政策の方向性-』
代表:村井秀樹 教授

2013年4月-2015年3月
『諸外国におけるIFRS導入とわが国における税務・会計制度の一体改革』
代表:林 健治 教授

2012年4月-2013年3月
『「管理会計・原価計算の実証的研究 2011年度調査」追加調査・分析』
代表:川野克典 准教授

2011年4月-2012年3月
『管理会計・原価計算の実証的研究 2011年度調査』
代表:川野克典 准教授

2009年4月-2011年3月
『企業会計と税務会計の接点と乖離』
代表:平野嘉秋 教授

2007年4月-2009年3月
『コーポレートガバナンスにおいて会計が果たすべき役割』
代表:堀江正之 教授(~2008年3月)、濱本明 准教授(2008年4月~)

2006年4月-2007年3月
『会計上の基礎概念の再検討と新しい会計理論構築の可能性』
代表:壹岐芳弘 教授

2005年4月-2006年3月
『現代会計実務の新動向と会計理論の構築』
代表:新江 孝 助教授

2004年4月-2006年3月
『持続可能な社会形成と法・経済・経営・会計問題』
代表:村井秀樹 教授

2004年4月-2005年3月
『現代会計問題の多角的・横断的研究』
代表:堀江正之 教授

2003年4月-2004年3月
『現代会計の理論と構造に関する総合的研究』
代表:五十嵐邦正 教授

2002年4月-2004年3月
『環境情報開示に関する総合的研究』
代表:勝山 進 教授

2001年4月-2003年3月
『管理会計・原価計算の実証的研究』
代表:高橋史安 教授

2000年4月-2002年3月
『企業合併・企業買収等についての研究~国際的M&Aについての税務会計からの視点を中心に~』
代表:平野嘉秋 教授

1998年4月-2000年3月
『粉飾決算に関する多角的研究』
代表:小関 勇 教授

1998年4月-2000年3月
『欧州会計制度の構造とそのあり方』
代表:五十嵐邦正 教授

1996年4月-1998年3月
『リスク会計の総合的研究』
代表:堀江正之 教授

1995年4月-1998年3月
『粉飾解明原理の実証的研究』
代表:遠藤久夫 教授

1993年4月-1995年3月
『原価計算の実証的研究』
代表:園田平三郎 教授

1991年4月-1994年3月
『企業価値の評価と関示』
代表:荒川邦寿 教授

1987年4月-1990年3月
『中小企業をめぐる経営・会計の総合的研究』
代表:勝山 進 教授

1983年4月-1987年3月
『日本の簿記・会計発達史の研究』
代表:山本 繁 教授

1983年4月-1986年3月
『経営原価計算の実証的研究』
代表:稲田卓次 教授

1980年4月-1983年3月
『会計情報システムの理論的構造とその展開』
代表:井上久彌 教授

情報科学研究所

情報科学研究所は、1982 年4 月1 日に商学部付属研究所として設置されました。当研究所は、自然科学分野を中心とする科学の著しい発達がもたらした社会の変革、すなわち情報化社会に対応するため、情報科学の研究、調査、分析を行い、コンピュータを中心とする情報処理技術の普及とともに、情報科学の発展に寄与し、ひいては本学の興隆を図ろうとするものです。このため当研究所は、情報科学に関連する学問の研究はもとより、学生を対象に、コンピュータリテラシー教育を中心とする各種講座を開設し、情報科学に関連する教育の一翼を担っています。

●所長 教授 髙橋 淑郎  ●次長 教授 鈴木 由紀子

実施/継続中のプロジェクトの主な研究テーマ
2018年4月-2020年3月 『体制転換と企業経営についての研究』
代表:平澤克彦 教授
2018年4月-2020年3月 『経営学教育に関する理論的・実践的研究』
代表:鈴木由紀子 教授
研究テーマアーカイブ

2016年4月-2018年3月
『ICTの活用と価値共創についての理論的,実証的研究』
代表:所 伸之 教授

2014年4月-2016年3月
『組織風土と企業経営からトリプル・ボトムラインを考える -組織風土と情報-』
代表:外島 裕 教授

2013年4月-2014年3月
『地域活性化と情報活用』
代表:根本忠明 教授

2012年4月-2013年3月
『アジアにおける「情報化」の再検討:次世代経済・社会を展望して』
代表:髙久保豊 教授

2011年4月-2012年3月
『Webラーニング導入の可能性についての研究』
代表:青木武典 准教授

2009年4月-2011年3月
『ベンチャー企業のグローバル化と情報マネジメント』
代表:高井 透 教授

2008年4月-2010年3月
『知識境界のマネジメントとITイノベーションに関する研究』
代表:児玉 充 教授

2007年4月-2009年3月
『個人情報保護とプライバシー』
代表:根本忠明 教授

2006年4月-2008年3月
『IT利用教育の効果と課題』
代表:青木武典 助教授

2005年4月-2007年3月
『企業グループ間競争と情報ネットワーク』
代表:市田陽児 助教授

2005年4月-2006年3月
『企業の個人情報保護について』
代表:佐藤公久 教授

2003年4月-2005年3月
『IT革命時代における戦略的情報ネットワークの進め方』
代表:根本忠明 教授

2002年4月-2004年3月
『地域情報ネットワークの構築とその応用に関する研究』
代表:外島 裕 教授

2001年4月-2003年3月
『日米におけるeビジネスモデルの比較研究』-競争優位のシステム構築を目指して-
代表:松本芳男 教授

2000年4月-2002年3月
『大学教育のコンピュータ化・マルチメディア化とその課題』
代表:佐藤 猛 教授

1999年4月-2001年3月
『ビジネスでのインターネット活用』
代表:根本忠明 教授

1998年4月-2000年3月
『情報技術ベースとするイノベーション・マネジメント・システムの研究』
代表:市村隆哉 教授

1996年4月-1999年3月
『国際分業における情報ネットワークの研究』
代表:市田陽児 助教授

1996年4月-1998年3月
『システム評価の方法論に関する研究』
代表:青木武典 助教授

1993年4月-1996年3月
『コンピュータ・ネットワーク・システムの構築と活用に関する研究』
代表:青木武典 助教授

1993年4月-1996年3月
『経営情報ネットワークの戦略的活用に関する研究』
代表:小阪隆秀 教授

1990年4月-1993年3月
『コンピュータをベースとするマネジメント・システムの研究』
代表:市村隆哉 教授

1987年4月-1989年3月
『CAIと教育トータル・システムの研究』
代表:益子富子 教授

1984年4月-1987年3月
『EDP監査実施における諸問題の研究』
代表:井上久彌 教授